覚え書:「インタビュー:戦争の記憶と和解 ルーバンカトリック大学主任研究員、バレリー・ロズさん」、『朝日新聞』2016年02月10日(水)付。

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インタビュー:戦争の記憶と和解 ルーバンカトリック大学主任研究員、バレリー・ロズさん
2016年2月10日
 戦後70年を過ぎてなお、日本と中国の関係は時にぎくしゃくする。和解の日は来るのか。「必ずしも和解を急ぐ必要はない」。仏独や旧ユーゴなどを例に戦争後の関係修復を研究する、ベルギーの国際関係学者バレリー・ロズさんは、そう提言する。重要なのはむしろ、両国の歴史解釈の矛盾を長期間かけて減らす営みだという。

 

 ――戦後の和解は、どうすれば実現するのでしょうか。

 「和解は一見、究極の目的のように思えます。でも、状況次第では和解など不可能だし、常に和解が必要とも限りません。重要なのはむしろ、和解が現実からいかにかけ離れているかを知ることです」

 「紛争後のルワンダや旧ユーゴを訪れると、多くの遺族が『和解なんて非常識だ』と言います。過去が人々にとって重いだけに、紛争当事国同士の歩み寄りも慎重に進めなければなりません。大胆すぎると市民がついてこない。現実から離れず、方法とタイミングを計る必要があります」

 「過去と向き合ううえで重要なのは、『政府の公式の立場』と『個人の記憶』とをはっきり区別することです。教科書や博物館の展示説明、政治家の演説に引用されるのが公式の立場です。一方、個人の記憶は、本人の体験であれ、家族の歴史であれ、体内や精神に宿る存在です」

 ――公式の立場を確立するのは大変そうです。

 「影響力のある立場を築くうえで重要なのは、まず現実を踏まえることです。事実から離れすぎるとプロパガンダに成り下がる。ソ連時代、失脚した政治家は集合写真から抹消されました。写真の改ざんに気づいた市民は、公式情報をもはや信用せず、うわさに頼る。その結果、公式と裏との二つの立場が並列してしまいました」

 「もちろん、公式の立場のすべてが真実とは限りません。要は、市民が受け入れるかどうか。第2次大戦後、フランスでは国民みんながナチス・ドイツの占領に抵抗したという『レジスタンスの神話』がつくられ、教科書にも採用されました。実際には対独協力者が大勢いたにもかかわらず、市民はこの神話を認めたのです」

 「もう一つ重要なのは、公式の立場を示す政治指導者への信頼度です。フランスで戦後、ドイツに対して歩み寄るという公式の立場を決めたドゴールは、軍人で、右派の強硬派。ドイツが好きでもない。その彼があえて示した方針だから、国民に信用されたのです。逆に、平和主義者が『仏独は仲良くしましょう』などと言っても効果は薄かったに違いありません」

 「かつての敵に歩み寄れるのは、ドゴールのように右派やナショナリストから信頼される人が多いのです」

 ――例えば、安倍晋三首相はどうでしょうか。

 「もし彼に意欲があれば、画期的な流れをつくれるかもしれません。日本の右派から信頼されていますから。安倍首相が静かな形で中国への歩み寄りを見せれば、国内のリベラルは評価し、右派も裏切り者とは見なさないでしょう」

    ■     ■

 ――なぜドゴールは歩み寄ろうと考えたのでしょうか。

 「和解が必要、といった理念からではありません。極めて現実的な理由。ソ連という共通の敵が登場し、仏独が協力せざるを得なくなったのです。植民地を失って弱体化したフランスは、欧州をまとめるうえでもドイツが必要になった。ドイツも、戦争で失われた信頼を回復するためにフランスの協力を求めた。国同士の接近は、恋愛沙汰ではなく、実務です」

 「日中の場合も同じです。日本と中国にもし共通の敵がいたら、和解に傾斜したでしょう」

 ――冷戦時は、ソ連が日中共通の敵だったかもしれません。

 「確かに。で、冷戦後はどうでしょう?」

 ――共通の敵が消えたから、確執が再燃したのでしょうか。

 「問題はそこにあります。紛争を政治的に抑え込んでも、双方の側に残る記憶は消えません。旧ユーゴでも、第2次大戦中の虐殺の記憶が、何十年も経て(1990年代の)内戦で再燃しました。過去の感情は、ほとばしる時をじっと待っているのです」

 「旧ユーゴやルワンダなど紛争が起きた地で市民と会うと、2時間のうち1時間50分を過去の話が占めます。現在の話は10分ほど、未来についてはほとんど語らない。人々にとって、過去はそれほど重要です。一つの戦争が起きると、多数の死者が出て、その遺体一つひとつに遺族の記憶と感情が宿る。特に、遺体が埋葬されなかったり、行方不明者が出たりした場合、遺族は喪に服することもできないままになります」

 「子どもを大学に入れるとか、家を修繕するとか、現在の課題を考えると、未来はずっと明るくなるはずです。なのに、人はしばしば、過去の亡霊に取りつかれる。現在が過去に喰(く)われてしまう。日中の場合もそうですね」

 ――戦後70年を経てもですか。

 「アルメニア人迫害から100年が経ちますが、癒やされない傷が現在を縛ります。年単位ではなく、何世代もかかる問題です」

 「私は昨年10月、米コロンビア大学が企画した北京のシンポジウムに参加し、南京に住む25歳の学生と出会いました。彼は1937年12月の『南京事件』と何の関係もないにもかかわらず、毎日通学の際に(事件の)記念館の前を自転車で通る時『祖父母の声が聞こえる』と言うのです。このような感情を軽んじてはいけません」

 ――日本は中国に対して、いつまで謝らなければいけないのでしょうか。

 「22歳のドイツ人青年から『いつまで私は(ユダヤ人虐殺について)許しを請わなければならないのか』と問われたことがあります。私はこう答えました。『出来事と全く関係ないあなたが、許しを請う必要はない。でも、あなたが責任を問われないためには、ドイツの首脳が歴史責任を認め続けなければならない。政府がそのような態度を取ることを、あなたは受け入れざるを得ない』と。政府が謝り続けるのは、歴史責任がドイツ国民の集団責任と見なされるのを防ぐためです」

 「日本も、歴史認識に関して話がまとまったと思ったら蒸し返される立場に置かれ、つらいと察します。でも、謝罪が相手側に根付くまで、政府は許しを請い続けなければなりません」

    ■     ■

 ――政治家や政府の対応こそが重要なのですか。

 「首脳が取る態度は三つしかありません。一つは、面倒な過去を隠すこと。フランスが(旧植民地の)アルジェリアに対して取った態度です。二つ目は、被害者の立場ばかり強調すること。イスラエルとパレスチナの紛争が例で、自分たちの被害を問題にするのに相手の被害は無視するのです」

 「求められるのは三つ目の、記憶に関する作業を進めることです。仏独が両国共通の歴史教科書をつくった時のように、複数の歴史解釈を集め、協議を重ねる姿勢です。それでも、双方に解釈の違いは残る。残るのだけれど、少なくとも矛盾は解消される。片方の犯罪者がもう片方で英雄となるような矛盾が残る限り、対立の火種は消えませんから」

 ――手間がかかりそうです。

 「何世代にもわたり、政治家だけでなく歴史家や学生同士、芸術家の交流など、あらゆるレベルでの終わりなき営みが必要です。ただ、それは誰かがいつかしなければならないこと。選択肢ではなく、必然です。日本の場合も、もし安倍首相が取り組まないなら、次の世代が取り組みを求められるでしょう」

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 Valerie Rosoux 1972年生まれ。専門は国際関係学、紛争解決。米平和研究所主任研究員などを経て現職。著書に「国際関係の中での記憶の利用」。

 

 ■ドイツの等身大の姿を見よ 北海道大学教授・遠藤乾さん

 戦後の和解への取り組みについて、日本はしばしばドイツと比較されます。ただ「ドイツ」という単一モデルが存在するわけではない。ドイツは確かにフランスと良好な関係を築きましたが、例えばギリシャとは和解が全然できていません。逆に日本も、中韓との関係は難しいが、東南アジア諸国とはうまくやっている。様々な国との様々な関係があるのです。

 そう考えた場合、戦後の独仏と日中や日韓の関係を単純に比較していいのか。独仏はむしろ、総力戦ののちに和解が可能となった点で日米関係に近いのではないか。

 日中に似ているのは独仏よりも独ソ、独ロ関係でしょう。体制の違いもあって、ドイツは冷戦時代、ソ連との和解を進められず、それは共産主義からロシアに移行した後に持ち越されました。その点、体制が異なる中国との関係改善をめざす日本の対応は、過剰に評価する必要はないものの、それなりに意味があることです。

 日韓関係になぞらえられるのは、帝国的な侵略・植民地支配を伴った点で、独仏関係より独ポーランド関係です。ドイツは冷戦下、長らくポーランドに対して強制労働への補償もしませんでした。「記憶・責任・未来財団」をつくって強制労働への補償を始めたのは冷戦後、左派連立のシュレーダー政権でした。日本が村山連立政権の下で「アジア女性基金」を創立したのと似た状況です。

 ユダヤ人大量虐殺に手を染めたドイツは確かに、イスラエルに誠実に謝罪し、関係を懸命に構築しました。一方で、虐殺や略奪を行ったギリシャとの和解には目を向けなかった。ギリシャ危機の際に戦争責任の問題が蒸し返されたのは、そのためです。

 戦後ドイツの一部を過度に理想化しても、日中や日韓の和解の参考にはなりません。ドイツの等身大の姿を見つつ、その和解の努力から学ぶ姿勢が重要です。

    *

 えんどうけん 1966年生まれ。専門は国際政治、欧州政治。著書に「統合の終焉(しゅうえん)」など。

 

 ■取材を終えて

 戦争は、勝敗や犠牲者の数だけでは語れない。どちらの側でも、往々にして社会秩序が崩壊し、価値観が激変する。影響は経済や文化、ライフスタイルに及び、直接かかわらない人々の心も荒廃させる。そのような実態を、これまで中東やアフリカ、旧ソ連での戦争取材を通じて垣間見てきた。

 ただ、ロズさんの話を聴きながら思い当たった。「戦争」そのもの以上に面倒なのは、「戦後」ではないか。

 そこに待っているのは、過去に縛られ、未来に目をつぶったまま、何世代も暮らす世界である。勝とうが負けようが、被害者意識と相手への不信から抜け出せない。自分たちが守り育むはずの子孫が、その荷を延々と負う。

 権益や名誉、宗教、領土などを巡り、攻撃をあおる言説が今、世界で花盛りだ。しかし、その代償がどれほど重いかも、肝に銘じたい。

 (論説委員・国末憲人)
    ーー「インタビュー:戦争の記憶と和解 ルーバンカトリック大学主任研究員、バレリー・ロズさん」、『朝日新聞』2016年02月10日(水)付。

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http://www.asahi.com/articles/DA3S12202352.html


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