覚え書：「記者の目:大震災と宗教者＝平元英治」、『毎日新聞』2012年07月12日（木）付。

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記者の目:大震災と宗教者＝平元英治（ＲＴ編集部）

　東日本大震災では多くの尊い命が失われ、生と死の苦悩は切実に被災者の身に迫った。宗教者も動いている。仏教僧やキリスト教の牧師たちが、悲嘆に暮れる被災者と向き合う「移動喫茶」をともに開き、「脱原発」を呼びかける宗教者もいる。教えの違いを超え、被災者に寄り添う姿勢に、宗教者が社会で果たすべき新たな役割も見え、心強さを感じている。

　◇合同で移動喫茶、悩みや不安聞く
　「カフェ・デ・モンク」という移動喫茶がある。被災地・宮城県でほぼ毎週１回開かれ、仏教やキリスト教の宗教者が被災者の声に耳を傾けている。名のモンクは英語の「僧侶（ｍｏｎｋ）」と日本語の「文句」をかけている。

　同県石巻市の仮設住宅の会に伺うと、被災者約８０人がコーヒーやケーキを味わいながら僧侶ら十数人と約３時間語り合っていた。木村良子さん（６２）は約４０年、夫の由行さん（６３）ら家族でカキ養殖業を営んでいたという。栄養を蓄えたカキの収穫は何ものにも代えられない喜びだった。だが、津波は義父（当時８７歳）の命とすべての養殖設備を奪い去った。「自殺したいと何度も思った」。良子さんの声に僧侶は静かに耳を傾けていた。

　「被災者は震災が自分たちに与えたものは何か、その意味を何年もかけて問い直す。その思いに向き合えたら」と同県栗原市の僧侶、金田諦応さん（５６）は話す。

　今年３月には同県南三陸町で曹洞宗の僧侶８人とプロテスタントの牧師２人が合同で犠牲者の慰霊をした。１０人は「鎮魂」と書かれた旗を掲げて約７キロを歩き、道々に読経と賛美歌が響いた。「被災地に尽くしたい。その思いと比べると教えの違いなんて小さなこと」と栗原市の僧侶、小野大竜さん（３６）が話せば、仙台市の牧師、川上直哉さん（３８）も「異なる宗教への尊敬が強まった」と語る。

　連携の動きは東北だけではない。学者ら４４人が呼びかけて、昨年４月に東京都内で「宗教者災害支援連絡会」を結成した。宗教者の被災地での活動を支えるためで、ほぼ２カ月に１回集って情報を交換している。今年５月の会合では、被災地を訪れた金沢市の真言宗僧侶、辻雅栄さん（５１）が足を洗って心もほぐす取り組みを報告した。連絡会代表の島薗進・東京大教授（宗教学）は「奈良時代の僧・行基以来、日本では宗教者が災害で苦しむ人たちを助けてきた」と話す。行基は諸国を巡り、民衆の間に入って橋や貯水池を建設した。今だからこそ、行基から続く自発的な行動を被災地で生かすことが必要だと島薗教授は話す。

　◇原発問題にも積極的に発言
　「宗教者の活動は布教と表裏一体。被災者支援は公的機関が主になるべきだ」と考える人もいると思う。被災地支援など社会貢献活動にボランティアとはいえ宗教が関与することへのアレルギーや違和感は欧米より日本で強い。憲法２０条は「いかなる宗教団体も、国から特権を受け、または政治上の権力を行使してはならない」と定める。だが７７年の最高裁判決は国（行政）と宗教との関係をこう指摘する。「かかわり合いを持つことを全く許さないとするものではない」。そして政教分離の原則に反するのは「社会的・文化的諸条件に照らし相当とされる限度を超えるものと認められる場合」と判断した。被災者に寄り添い、東北の復旧・復興にも一定の役割を果たすということを考えれば、震災後の宗教者の活動は「相当とされる限度」の範囲内とみるのが適切ではないか。

　宗教界では原発の慎重な運用や全廃を求める動きも出ている。１０４の仏教団体が加盟する「全日本仏教会」は昨年１２月「原発によらない生き方を求めて」との宣言文を発表した。「日本キリスト教連合会」に加盟するキリスト教系５７団体のうち４団体も同様の声明を出している。
　キリスト教団体の一つ、日本聖公会東京教区は今年４月、原発全廃を政府に要望した。東京都清瀬市の同教区司祭、井口諭さん（６１）は「政治に判断を委ねるべきだ」との慎重意見が内部にもあったと言う。それを説得したうえでの要望だった。政治的な問題でもある原発の存廃論議に意見を示すことへの是非はあるだろうが、宗教界が原発を将来の人々の生活や生命にかかわる深刻な問題として無視できないところまできていると解釈している。